今回は、 日本が日韓トンネルで勝手に侵略されようとしているのでは？と、心配になり、取材しました。
いろいろ調べていきますと、この日韓トンネル建設に積極的なのは、実は韓国側ではないのか？それも一部の人々の考えだけなのではないか？そう思えてきました。
一部の人々と書きましたのは、韓国のある組織の非常に野心的？な活動の手段として、日韓トンネル建設が位置づけられているのではと思えてきたからです。
いつの間にか、日本の土地が日韓トンネルで勝手に侵略されていたということの無いよう、くれぐれも注意を払っていかねばならない。
少しおおげさなことを書いてますが、詳しくは下記を読んでみてください＾＾
日韓トンネル勝手に侵略してた？中止になったはず！
こちらの記事で、ご紹介した日韓トンネル建設に向けての「国際ハイウェイ財団」、「日韓トンネル研究会」は、「統一教会」（今は、世界平和統一家庭連合に名前を変えました）に関連した団体のようです。
この「統一教会」をすでに知っている方もいるかと思いますが、昔、この教会主催の合同結婚式なるものに日本の有名な芸能人が参加したり、意外と有名人の会員が多くいたことで話題になりました。
個人的には、あまり良い印象がなく、国際ハイウェイ財団とか日韓トンネル研究会が関連団体だったとは、ちょっとビックリでした。
九州に土地を所有
ところで、この国際ハイウェイ財団の平成３０年度の事業会計貸借対照表が同財団のホームページに出ていました（詳しくは、下記サイトをご参照ください）ので、見てみますと、固定資産として、九州の土地をいくつか所有していることが分かります。
https://ihf.jp/wp-content/themes/highway/common/pdf/finance/taisyakutaisyohyo_h30.pdf
具体的には、佐賀県唐津市に約20万平米（東京ドームの約4倍）、長崎県壱岐市に約5万平米（ほぼ東京ドームの広さ）、同じく対馬市に約87万平米（なんと東京ドームの約17倍）の土地を所有しています。
これらの土地は、おそらく同財団が、日韓トンネル建設に向けての地質調査やボーリング調査をするために購入したものかと思いますが、この土地の所有者が、統一教会と関係のある団体というのは、ちょっと気になります。
言い方がちょっと過激すぎるかも＾＾ですが、日韓トンネルのため勝手に侵略しようとしていたのでは？と考えたくもなります。
よくご存知のとおり、韓国とは、竹島の領土問題とか慰安婦問題で日本との関係は、政治的には今までになくギクシャクしていますが、その一方で経済面では、韓国の不動産業者が対馬の土地を購入しているというニュースを耳にします。
これは、かなり飛躍した話になりますが、このような韓国の不動産業者による日本の土地購入が益々増えていけば、対馬がいつの間にか、実質的に韓国のものとなっていた、日韓トンネルで勝手に侵略されていたというということも、あながち有り得る話かと思います。
気をつけねば！です。
こんな状況の中で、統一教会の関連団体が唐津、壱岐、対馬の土地を所有しているというのは、ちょっと不気味な話です。
日韓トンネルで勝手に侵略されていたということにならなければ良いのですが。
日韓トンネル、実は統一教会が主導？
話は変わりますが、これもご存知の方は多いかと思いますが、この統一教会は、文鮮明（ムン・ソンミョン、1920年- 2012年）氏によって1954年に韓国で創設された宗教法人です。
この同氏が1981年11月、第10回ICUS（科学の統一に関する国際会議）・韓国ソウルにて、「アジア大ハイウェイおよび日韓トンネル構想」を提唱したという経緯があります。
戦前の日本による高速鉄道構想の中での日韓トンネル建設が、戦争で一旦、消滅したあと、この文鮮明氏の提唱があって、再び日韓トンネル建設の話が浮上してきました。
同氏の提唱の主旨は、詳しくは下記のとおり
アジアに経済基盤を確立するために真中に物流の大動脈である平和高速道路・平和高速鉄道などのインフラを整備して、日本から韓国・北朝鮮を経て、中国に至る東アジア共同体を建設していくという構想を打ち出されたのである。
https://ihf.jp/project/01-1/ 日韓トンネル構想と世界平和実現へのビジョン
ですが、おおまかに言いますと、東アジアにEU欧州連合と同じような政治経済共同圏を作ろう、そのためには、まず高速道路とか鉄道とかのインフラを整備して、人や物が自由に行きできるようにすることが必要である、それらを整備しようというものです。
そして、韓国と日本との間には、トンネルを掘ろう、そこに高速道路を造ったり、鉄道を走らせようという話へと展開していきます。
と、ここまでは、提唱どおりにこの構想が実現するのなら、平和的で、とてもすばらしいことだと思います。
でも、やはり統一教会が中心となって動いている話、日韓トンネルで勝手に侵略？を忘れてはならないのではと思いたくなります。
純粋に宗教活動をしていて、宗教を通じて東アジア発展のためというのであれば良いのですが、下記のような話
1978年「コリアゲート」事件にからんで、統一教会のアメリカ議会工作を調査していたアメリカ下院国際関係委員会国際機構小委員会、通称フレーザー委員会は報告書の中で「文鮮明が関係している多数の教会、企業、委員会、財団その他の集団は文の中央集権的な指導と統制下にある実質上単一の世界的機関の一部分である」と規定し、「文機関」は韓国政府と親密な関係にあり、政治的影響力強化のためアメリカや日本の要人に対し積極的な工作を行っているとした。
https://ja.wikipedia.org/wiki/統一教会関連の企業と団体#cite_note-official-link-5
もあり、やはり心から賛同出来るか？というと、正直、怖い、賛同したくないと、個人的には思います。
気が付けば、いつも間にか日韓トンネルで勝手に侵略されていたという考えが頭から消えません。
日本の要人は？
では、実際に日本の要人に対し積極的な工作をおこなっていたのか？いるのか？
現実問題、要人に直接、聞けるわけでもなく、本当のところを調べようがありませんが、ネットで調べていきますと、ある新聞には、日本の政治家も統一教会との繋がりが有るようなことも書かれてました。
なお、怪しいつながりではありません。あしからず＾＾
このような背景があったからなのかどうか？は不明ですが、これまでの日本の歴代首相と韓国の大統領が日韓トンネル建設に向けての話をしたことも、度々あるようです。
日本の政治家には、日韓トンネルで勝手に侵略されていたということにならないよう、しっかり注意を払っていって欲しいものです。
日韓トンネルは事実上不可能？
ということで、これから政治的にどのような進展があるか？は想像できません。
つい、この前の韓国・釜山（プサン）市長選では、日韓トンネル建設の検討を進めると言っていた候補者が当選しましたし。
こちらの記事で、書いたとおり、たかが市長選ですので、ここから一気に日韓トンネル建設に向けての話が進展するとは、とても思えませんが、韓国側ではさらに日韓トンネルの話が拡大していくのかもしれません。
でも、やはり建設費10兆円が
ただ、もし政治的に建設に向けて前進があるとしても、いちばん最初の難題は、やはりお金の問題だと思います。
こちらの記事で、書いた総額10兆円という計り知れない額のお金をいったいどうするのか？です。
仮に日本と韓国で折半にしたとしても、日本側は5兆円を負担せねばなりません。
捻出方法はいろいろあるでしょうが、突き詰めれば、結局、我々の血税からであったり、国が借金をして、お金を借りて用立てるという形になるかと思います。
そうなると、この借金の返済は、日本の将来の世代が負担することになります。
でも、そこまでして、日韓トンネルを作る意義があるのでしょうか？
いずれにしましても日韓トンネル建設には、まずは日本国民の賛同が得られるかどうか？になると思います。
日韓トンネルは違法？阻止や中止はできる？
国際ハイウェイ財団にしても、日韓トンネル研究会にしても、日本国内で認可されている団体なので、法律的に違法性はないと思います。
なお、私は法律の専門家ではありませんので、断言出来るわけではありませんが。
ただ、繰り返しになりますが、建設には、ものすごいお金が必要となります。阻止や中止が出来るかどうか？将来のことは分かりませんが、でも、いろいろな時点で、またいくつもの段階で、多くの反対意見が出て来るのは間違いないと思います。
日韓トンネルで勝手に侵略されていたという以前の問題として、お金の問題は、非常にシビア―な現実問題と思います。
まとめ
文中でご紹介した国際ハイウェイ財団の平成３０年度の事業会計貸借対照表ですが、負債の部がほとんどなく、現在、事業を展開しているのか？疑問に感じます。
普通に考えれば、会社とかが事業を展開する場合、銀行からお金を借りて、それを事業資金にして活動していくと思いますが、これが全く計上されていません。
ということは、平成３０年度は事業活動をしていなかったのでは？と考えてしまうわけです。
単年度だけを見ての判断は危険ですが、地質調査とかボーリング調査のあと、具体的に何も進んでいないのでは？と思えてしまいます。
日韓トンネルで勝手に侵略と心配しなくても、もしかして、この話そのものが自然消滅ということもありそうな。
今はそう思えます。
